指定運動療法施設での運動療法が医療費控除されるステップを解説

「スポーツクラブ・フィットネスクラブの利用料が医療費控除になるって聞いたんだけど、どうすればいいの？」

「運動療法が医療費控除される流れを知りたい！」

医療費控除の対象となる条件

スポーツクラブやフィットネスクラブなどの利用料が全て医療費控除の対象になるわけではありません。

医療費控除されるステップを紹介する前に、まずは医療費控除の対象となる条件を確認してみてください。

今の制度では、医療費控除の対象となる施設は、指定運動療法施設として厚生労働大臣によって認定される施設だけです。

運動療法の医療費控除のステップ

運動療法処方せんを発行できる医師とは？

運動療法処方せんは、医師であれば誰でも発行できるものではありません。

運動負荷試験ができる施設で働く日本医師会認定健康スポーツ医や日本心臓リハビリテーション学会認定医・心臓リハビリテーション指導士資格を持つ運動生理学に明るい医師が運動療法処方せんを発行することができます。

担当医の方が運動療法処方せんを発行できない場合には、担当医に運動療法処方せんを発行できる医師に紹介状を作成してもらう必要があります。